経済史

条件出しという意識を持って、経済史を考える以下のような思考が繰り広げられます。
(メモ程度にまとめました。が、経済に興味が無い人はウンザリすると思うので、読まないほうがいいカモ。)

その前に、条件の変遷を確認しておきます。
時代の流れとして、貿易の自由化、企業の多国籍化、情報の自由化の順で進んだと判断しています。また、これらが進んだ経済をボーダーレス経済と定義します。

リカードの比較生産費説は、要は自国で安く作れて儲かるものを作るべきという主張です。貿易が局所的であれば、この主張は成り立ちます。(条件出し)

では、貿易相手が増え、多国間貿易の場合はどうなるか、この状況の経済はオリーンのヘクシャー・オリーン定理で説明できます。この定理は、要は生産要素的に優位性があるものを作れ、という主張です。

多国間貿易の初期の段階ではヘクシャー・オリーンモデルで十分に説明できます。この段階では他国で安く品物を勝って、自国で売るだけで儲かります。しかし、多国間で安定して貿易が行えるようになると、各国はより儲けようと戦略的になります。例えば、加工貿易により中間マージンの取得などが考えられます。こうなってくると、ヘクシャー・オリーンモデルは崩れます。この条件で最適に効果が発揮される定理が、ケネス・アローのパレート最適です。パレート最適とは、全体の利益を最大にするバランスを目指すということです。

公務員は国民の公僕と定義できます。つまり、全体の利益のために奉仕する。ということで、パレート最適は国などの公共団体では現在でも強く意識されています。

全体が競争、協調、協力すると、パレート最適で均衡点がほぼ説明できます。しかし、国力や産業事情によって、特定の分野には無関心、非協力的な立場をとる団体が現れてくると、パレート最適は崩れます。そういった場合の均衡点はジョン・ナッシュのナッシュ均衡で予測できます。ナッシュ均衡とは競争状況に無関心プレイヤーが加わっていても、均衡状況を予測できます。ナッシュ均衡は前提条件に気をつければ、十分に活用できます。

ここで、いったん貿易軸から離れて、企業軸で考えて見ます。単国籍企業が多数の場合、ケンズのケインズ論が成り立ちます。ケインズ論とは、有効需要を増やせば経済が活性化するということです。この主張はニューディール政策が成功したことから、証明できます。

しかし、多国籍企業が増えてくると、ケインズ論は通用しなくなってしまいます。なぜなら、有効需要を増やしても、その需要を吸収する主体が、海外所在企業となりうるからです。例えば、アメリカで自動車税を減税し、自動車購買力をまし、自動車購入費用を増やしたとします。このとき、単国籍企業による閉鎖的な経済であれば、自動車業界の売り上げあっぷ、それによって、給料あっぷ、それ故、消費力あっぷ、自動車業界の売り上げあっぷと資金が回り、経済活動が活性化していきます。しかし、実際には、資金はアメリカ自動車業界に大量の部品を卸している、日本企業に吸収されてしまうのです。

貿易の自由化、企業の多国籍化が進むと、ナッシュ均衡は崩れてきます。それは、